名古屋市立大学 · 経済学研究科経済学専攻 · 教授

研究キーワード育児休業・少子化・ワーク・ライフ・バランス・労働経済学・女性労働・所得格差

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• Journal of Reproductive Immunology 168 104424 - 104424 2025年03月2025 · 論文
• 人口学研究 47 1 61 - 62 2024年09月2024 · 論文
• オイコノミカ 58 2 49 - 68 2024年03月2024 · 論文
• Review of Economics of the Household 22 2 511 - 533 2023年06月2023 · 論文

• 2022年04月 -2025年03月2022 · 共同研究・競争的資金等の研究課題
• 令和元年度(2019年度)は、慶応義塾大学パネルデータ設計・解析センター「消費生活に関するパネル調査」 (1993～2015年)を用いて、Akerlof and Kranton（2000）が提唱するIdentity Economicsにおける性差意識からもたらされる行動規範(Gender Identity)が有配偶女性の就業行動・家事行動に及ぼす影響について検証した。2019 · 共同研究・競争的資金等の研究課題
• 検証結果をまとめると、第一に、妻は夫の所得を超えないように妻は就業を抑制している。第二に、妻の潜在的賃金が夫の賃金よりも高くなる場合、妻は就労を抑制する。第三に、夫婦合算の賃金に占める妻の所得割合が高くなるほど、妻の家事時間は減少するものの、所得割合が55～60%を超えると、だんだんと家事時間が長くなる。など人間行動に影響を与えるのは, 金銭的インセンティブだけでなく、人々が持つ「規範」意識であり、就業促進政策に対する文化的アプローチの重要性が確認された。研究成果は、Singapore Economic Review Conference(2019年8月5-7日開催)において、発表された(“Empirical Analysis of Social Norms and Inequality of Household Distribution in Japan”with Dr. Yoko Morita)。2019 · 共同研究・競争的資金等の研究課題
• 2019年度は②の分析を中心におこなった。具体的には、妻の就業選択及び育児休業取得が夫妻の所得に与える影響について実証分析をおこなった。妻の育児休業取得や就業継続が夫妻所得に与える影響を、所得階層別に検証をおこない、育児休業取得が妻の就業を促進するのか、妻の育児休業取得が夫妻所得に何等かの影響を与えるのか、また、所得階層ごとにその効果が異なるのかどうかを明らかにした。2019 · 共同研究・競争的資金等の研究課題

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