神戸大学 · 人間発達環境学研究科 · 准教授

研究分野教科教育学・教育学・人文社会系・社会科学

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• 社会科教師の専門性をめぐる研究動向の分析 : 日独の比較を通して2026 · 2026年03月, 教育科学論集, (29) (29), 29 - 38, 日本語
• 子どもの現実を基盤に社会・言葉・自身を丁寧に問い直す。そして自由へ : 哲学教育・P4C—特集 次期学習指導要領に向けた 社会科教育内容の構成と授業展開 ; 次期学習指導要領に向けた 社会科教育内容の構成と授業展開 : これからの課題と展望2026 · 東京 : 明治図書出版, 2026年03月, 社会科教育, 63(3) (3), 86 - 89, 日本語
• An educational approach in which students create democratic schools through dialogue about ‘school rules’2025 · 2025年10月, In Katsillis, M. J. (eds.), Citizenship and Social Change: Building Bridges, Children’s Identity and Citizenship European Association, 22 - 34, 英語
• 教師教育研究における教師の同僚性へのアプローチの可能性-４ステップ・コーディングを用いたSCATの実践的研究への適用-2025 · 2025年, 岐阜大学研究紀要, 73-2, 41 - 50, 国際共著していない

• アジアの社会科教師のエージェンシー比較研究：生態学アプローチによる再文脈化の考察 伊藤 直之, 井田 仁康, 志村 喬, 宇都宮 明子, 山田 秀和, 金 ヒョン辰, 田中 伸, 山本 隆太 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 鳴門教育大学, 2025年04月01日 - 2029年03月31日2025 · KUID parsed section
• 不合意(dissensuss)と折り合いをつける過程を活用した授業開発研究方法論 田中 伸 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 岐阜大学, 2020年04月01日 - 2024年03月31日 本研究は不合意（dissensus）と折り合いをつける過程を活用した授業開発研究方法論の構築を目的とし、授業内での価値対立の顕在化とその調停過程に着目することで、民主主義的な学校教育のあり方を探究した。成果は以下の二点に集約される。第一はアップル（2014）やビースタ（2014）らに基づき、不合意に焦点を当てる教育が子どもの学びに与える影響を明らかにし、そこから導かれる民主主義的な学校の構築の意義を理論的に整理したこと。第二はPhilosophy for Childrenの実践的可能性を検討し、教師と生徒の関係性を再構築する授業論を開発することで、その有効性と課題を明らかにした点である。2020 · KUID parsed section
• 資質・能力の多様性と学際性を視点にした地理歴史授業の国際協働開発と教師への普及 伊藤 直之, 井田 仁康, 由井 義通, 原田 昌博, 宇都宮 明子, 山田 秀和, 田中 伸, 阪上 弘彬 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 鳴門教育大学, 2017年04月01日 - 2020年03月31日 本研究は，地理歴史教育において見られる，異なる「資質・能力」観，具体的には地理や歴史ならではの「多様性」に立つ資質・能力と，地理および歴史が併せ持つような「学際性」に立つ「資質・能力」というという観点から，地理歴史教育において望まれる「資質・能力」について構造化を図る。 そして，教科教育学研究者と地理学・歴史学研究者とが学際連携し，海外の研究協力者を交えて対話を重ねながら，日本の学校教師が集うワークショップを開催して，構造化された「資質・能力」にもとづく授業プランを開発・批評し合い，その成果を最大の受益者となるべき生徒に還元することを目的とする。2017 · KUID parsed section
• Dissensuss / consensus - handling of disagreement in dialogical learning 田中 伸 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 国際共同研究加速基金(国際共同研究強化), 岐阜大学, 2017年 - 2019年 第１は、本研究は、リーズ・ベケット大学（及び提携校）と岐阜大学（及び附属学校）による組織的な社会科教育研究・実践チームを発足させ、その後も実践及び検証を通して両者の継続的な国際共同研究体制を構築できたことである。 第２は、英国に長期滞在（12ヶ月）し、研究者のネットワークを構築することが出来たことである。今回、予定していた提携校以外にも５つの初等中等学校と連携を取り、学校教員との協同研究を進めることが出来た。 第３は、具体的な研究内容である。コミュニケーション理論に基づく以下の社会科論を開発し、それに基づいて上記に示したように複数の学校で授業を協働開発し、その成果を検証した。2017 · KUID parsed section

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