同志社大学 · 大学院経済学研究科 · 教授

研究キーワード金融政策・中央銀行・アベノミクス・不動産市場・産業組織論・生産関数

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• 金融経済研究, (46) 1 - 20, 2023年03月2023 · MISC
• 経済学論叢, 71(1) 23 - 41, 2019年2019 · MISC
• 経済学論叢, 70(2・3) 69 - 96, 2018年2018 · MISC
• Japam Foreign Policy Forum, 47, 2018年06月2018 · MISC

• 本研究の主な結論は次の通り。第1に、日本の大学のデータを検討し、当局による大学行政を産業組織論の観点から再検討することが有益であることを指摘した。第2に、国立大学81校や私立大学107校のパネルデータを使いトランスログ費用関数をそのコストシェア方程式とともに同時推定することによって、規模や範囲の経済性が存在することを示した。第3に、国立大学のパネルデータを使い確率的フロンティアモデルを推定することにより、その非効率性の存在を明らかにした。第4に、国立大学の集計された時系列データを使い生産関数を推定し、大学教育の技術進歩率が年率0.4%～0.8%程度と低いことを明らかにした。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2008年 -2010年, 基盤研究(C), 同志社大学2008 · 共同研究・競争的資金等の研究課題
• 3.政府支出や公的資本を含む内生的成長モデルのcalibrationの方法、特にその中心となる最適な均衡意志決定ルールを求めるための数値計算の方法について考察し、その手法を用いて上の2つの論文の成果なども考慮しつつ実際に公的資本を含む成長モデルについてcalibrationを実行した。その結果、実際の経済成長の描写に内生的成長モデルは適さず、むしろ外生的な成長モデルが適当であることが示された。この結果は「社会資本のマクロ経済効果-成長モデルによるキャリブレーション-」という論文にまとめられた。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1998年 -1999年, 奨励研究(A), 神戸大学1998 · 共同研究・競争的資金等の研究課題
• われわれが扱ったデータは、企業や世帯・個人の震災後の経済状態、生活状態をテーマにしたものが中心で、行政機関、経済団体による経済状況の調査が最も多い。標本数は8割強が100以上であった。回答は選択肢を選ぶ形式が多いが、数値を求めたものもあった。個表データの外部利用可とするものは、条件付きのもの2例を含め、31例であった。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1996年 -1996年, 重点領域研究, 神戸大学1996 · 共同研究・競争的資金等の研究課題
• 時系列分析による内生的経済成長モデルの検証共同研究・競争的資金等の研究課題

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