Rakuno Gakuen University · 農食環境学群 · 教授

Research keywords農畜産物市場論・Agricultural Marketing・米市場・水田政策・流通実態・気候変動

Research fields農業社会構造・食料農業経済

This is a public-data preview. Personalized fit, contact angles, and saved workflows require sign-in.

• 米穀の流通実態調査, 小池(相原)晴伴, 北海道地域農業研究所『米穀の流通実態調査』, 2026年01月2026 · MISC
• 米価高騰下における北海道の農協事業・水稲生産をめぐる現状と課題, 小池(相原)晴伴, 農業・農協問題研究, (88) 21 - 27, 2026年02月2026 · MISC
• 「減反」から「作物ごとの支援」へー水田政策55年の転換点ー, 小池(相原)晴伴, ニューカントリー, 73, (4) 40 - 41, 2026年04月2026 · MISC
• 気候委変動が米麦の生産に及ぼす影響, 小池(相原)晴伴, 北海道地域農業研究所『全国的な気候変動とそれに伴う農業生産への影響』, 2026年03月2026 · MISC

• 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 水田転作における子実用とうもろこしの振興, 20210401, 20240331, 相原 晴伴; 日向 貴久; 糸山 健介, 本研究の目的は、水田作における転作作物としての子実用とうもろこしの生産・流通・利用の実態を明らかにし、その結果をふまえて、生産拡大の方策を提示することである。この目的を達成するために、①既存の転作作物の動向からみた導入・定着条件、②農家による生産・利用実態、③地域内・地域間における調整主体の役割を明らかにする。2021 · 競争的資金
• ①の既存の転作作物の動向については、2018年の行政による主食用米の生産目標配分廃止（減反廃止）によって、状況は大きく変化している。全国においては、2020年産までは飼料用米の作付面積は減少傾向にあった。しかし2021年産では、主食用米の過剰傾向の下で、政府が生産調整を強力に推進したため、飼料用米の作付面積は急増した。北海道においても、同様な状況がみられた。今後、主食用米の需要が減少し、他作物への作付転換が必要となる中で、子実用とうもろこしの導入がいっそう重要となっている状況である。2018 · 競争的資金
• 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 農業投資主体に関する分析フレームの構築とその適用, 2006, 2008, 柳村 俊介; 紺屋 直樹; 吉野 宣彦; 相原 晴伴; 泉谷 眞実; 小山 良太; 吉野 宣彦; 泉谷 眞実; 東山 寛; 相原 晴伴, 農業経営の収益性低下と高齢化による農業投資環境の悪化、急激な経営規模拡大、一般企業の農業参入といった傾向がみられるなかで、本研究では、新たな投資主体の形成という視点から地域農業の担い手のあり方を検討した。家族経営に代わる集落営農、農業法人経営等の経営体による農業投資が期待されるとともに、現状では萌芽的な動きにとどまるものの、経営体と分離した投資主体の形成を展望すべきことを明らかにした。2006 · 競争的資金
• ③の調整主体の役割については、農協による機械・施設の整備が生産を拡大するために重要である。また、農協連合会による販売支援の体制整備が求められている。競争的資金

• Official profile