Ryugaku Jinja · Professor Archive
Public Professor Archive
Atsushi FUJII藤井 淳
Wakayama University · Faculty of Economics · 准教授
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留学
神社Wakayama University · Faculty of Economics · 准教授
Research keywordsenergy security・LNG stockpiling・alternative supply systems・sea lanes
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- 日韓台におけるLNG備蓄と代替供給体制の比較分析 -LNG供給途絶への対応-2025 · 藤井 淳
- 日本のエネルギー安全保障を再考する-危機に直面するドイツとの比較において-2022 · 2022年2月のウクライナ侵攻に対する欧州等による制裁への対抗策として,ロシアはEU向けの天然ガス供給を大幅に削減していた.同年9月にG7がロシア産石油・ガスに価格上限を設ける等の追加制裁を科したことで,ロシアはドイツ向けの大動脈ノルドストリーム・パイプラインの送ガスを停止.これによってドイツ国内ガス需要の約半分を頼っていたロシア産ガスの殆どが途絶することになり,この冬場のガス不足による市民生活や産業界への深刻な影響が懸念されている.天然ガス供給途絶はドイツにとって想定外であったが,エネルギー分野でここまでロシア依存度を高めた経緯,また代替困難なガスパイプラン調達における危機対応が講じられなかった背景等の把握を試みる.これらを明らかにしつつ,日本のエネルギー安全保障における課題について考察する.
- 日本のエネルギー備蓄制度を再考する-海上輸送路の封鎖に備えて-1956 · 1956年のスエズ危機などを契機として欧州諸国は石油備蓄を積み増していたが,日本は1960年代後半から準備を開始し,1973年の第1次石油危機時には約60日分の民間石油備蓄を有していた.当時,本邦の1次エネルギーに占める石油比率は7割を超えていたことから,石油備蓄の増強は合理的な選択であり,その後の中東危機においても充分な備蓄があったため混乱が起きなかったとされている.現在では石油比率が4割を切る一方でLNG需要が大きく増加しているが,備蓄を有するのは石油類のみである.仮にLNG供給が停止した場合,在庫は数週間分しか存在せず有効な代替手段も有していない.昨今の日本近海における海上輸送路への脅威拡大などを踏まえると,安全保障上の観点からも国家LNG備蓄の導入が急務である.
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